積立をETFから投資信託に移行します!

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昨年度はメインの投資として米国株式市場に分散投資できるETFに投資しましたが、今年はETFではなく投資信託で米国株式市場への分散投資を行うように変更したいと思います。その狙いについて少しまとめてみたいと思います。

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有望な投資信託が2017年の後半に新設された

米国株に分散投資できるインデックス投資信託にはあまり選択肢がなく、もっとも信託報酬が安いものでも0.5%前後であり、ETFの0.04〜0.1%以下と比べると、信託報酬も割高でした。

しかし、2017年に、ダイワの「iFree S&P500」や楽天バンガードの「全米株式インデックス」「米国高配当株式インデックス」などのような、信託報酬が0.17〜0.23%程度の信託報酬が割安で同じインデックスに投資できる投資信託が登場しました。

これにより以下のようなメリットを得られるのでは?と思い、今年度からは楽天バンガードの上述の二本をNISA口座で等額ずつ積立しようと思います。

投資信託のメリット

積立機能を用いて完全放置が可能

ETFは自ら指値を入れたり、成行注文を入れたりなど、手動で発注を入れる必要があります。そういう手数はあまり嫌いではないものの、年末年始の忙しい時期に完全放置できると楽だなあ…と感じる部分が強かったのも事実で、ここはできるだけ手数をかけない方向にしてみようかな…と思いました。

配当再投資型を選べば配当の再投資は自動的にやってくれる

ETFは配当がキャッシュで出ます。それを再投資する必要があるのですが、ETFだと、投資額が少額だと、数万円ずつの再投資になってしまい、購入時の手数料がもったいないように感じました。その点もあり、配当再投資をサボりがちになってしまうのでは…という心配があります。

ドル転の手間と手数料をなくせる

こちらも月一回くらいの手数を減らせるという点で魅力を感じたのと、手数料が減らせる点に魅力を感じました。

ドルコスト平均法をよりしっかり実践できる

ETFの積立購入は、ETFの購入手数料を考慮すると、自分の資金力では、4半期ごとに購入するのが限界です。それに対して(自分が選んだ銘柄では)投資信託では購入手数料がゼロなので毎月買い付けなどのよりしっかりとしたドルコスト平均法を実践できます。この点にも魅力を感じました。

外国税額控除の手続きをしなくても税制上不利にはならない

特定口座でETFを運用する際、外国税額控除をしない場合、配当に対する米国での源泉徴収税が余分に約10%惹かれてしまうという問題があります。この問題が投資信託を利用することで軽減されるのでは?と感じています。ただ、ここの部分は正確に把握できていない点で、どのようなことになっているのか一度どこかで調べてみたいです。

投資信託のデメリット

信託報酬が高い

ETFが0.04%に対し同じ指数に連動する投資信託は約0.17%と差は大きいですが、体感的には素晴らしく信託報酬下がってきて、十分魅力的な水準になったと感じています。

乖離率という見えないコスト

ETFは仕組み上、取引が活発な銘柄であれば、乖離率はほとんど心配する必要がないレベルです。しかし、投資信託は運用レベルにより、乖離率は様々であるのが現状です。自分が注目している楽天バンガードファンドも初期には大きな乖離率が出たりして、心配されていたこともありました。ここは定期的に情報を集めていき、もし致命的な問題があるようならば、不本意ではありますが、乗り換えも検討せざるを得ないポイントと思っています。

結論

楽天バンガードファンドをドルコスト平均法で積立

全米株式インデックスと米国高配当株式インデックスを各5万円/月ずつ積立

結論としては上記のように今年度のNISAは運用しようと思います。今後ともコツコツと続けていきたいと思います。