もし自分が60才定年時に億り人だったらどういう資産運用をするか妄想してみました(1. 方針編)

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現在自分が続けている積立投資を約30年間続けられた場合、かなり高い確率で資産残高1億円を実現できるのではないかと、私は妄想しています(笑)

もし、資産残高1億円を実現でき、億り人になれたなら、リタイア後の資産運用をどのようにするか。究極の「取らぬ狸の皮算用」というやつですが、今日は少しこの具体的な手法について考えてみようと思います。

実際に書いていると、あまりに長くなってしまいそうだったので、この記事では概要だけ説明し、明日の記事でもう少し細かい部分を書いてみようと思います。

結論としては、「ゆうちょやメガバンクで生活防衛資金2400万円確保+住信SBI証券で1800万円分ずつVYMとBNDに一括投資し、配当金&公的年金で暮らしながら、残りの3600万円分を3年かけて50万円/月ずつ、VYMとBNDに均等積立し、永久ホールドする」という方針を自分ならとるかな…と思いました。

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資産運用の大まかな目的、方針

年金にプラスアルファできる「持続可能な」インカムを持つ

自分なら、公的年金以外にも、自身でコントロールできる持続可能な「じぶん年金」をつくることを意識するでしょう。

今後の社会情勢等に左右されず、安定的で穏やかで幸せなリタイアメントライフを送るためには、非常に重要な視点だと思います。

もう少し踏み込んだ方針は以下のように考えます。

安全第一だがリスクを全く取らないのはもったいない

定年退職後ということで、追加投資の可能性は大きく限られるでしょう。若年期とは違った、元本をできるだけ減らさない、防衛的な運用が必要だと思います。

しかし、すべての資産を元本保証型の定期預金や保険で運用するのはもったいないと思います。せっかくの元本の大きさをうまく活かして、防衛的で堅実な資産運用をしたいですね。

インカム重視

元本を着々と取り崩していく運用は、資産残高がじりじり減っていくという点で、自分なら心穏やかでいられないかもしれません。どちらかというと、ほったらかしにしていても、ある程度計算されたインカム(配当金収入)が見込めるような運用が望ましいと感じます。

したがって、キャピタルゲイン(売買差益)を追求する(=安く売って高く売る)という戦略ではなく、インカムゲイン(その資産を保有しているだけで、配当金等の収入が得られる)を堅実に追求するという戦略が望ましいかと思います。

コスト(手数料)が少ないことを重視

できるだけほったらかしにしたいため、長期保有のコスト(手数料)を小さくできる運用スタイルを選びたいと思います。コストは非常に重要です!

ETF or 投資信託…資産規模が大きいならETFのほうがコストは有利

現時点で保有コストが最小となる選択肢は、資産規模がそれなりに大きい場合は、ネット証券での「インデックス運用されたETF」保有であることには疑いの余地はないでしょう。

ETFの保有コストの目安は、信託報酬0.1%以下が目安です。(ぼったくりアクティブファンドの投資信託等では、これが2~3%だったりすることもあります。20~30倍の手数料です…。良心的なインデックスファンドの投資信託の場合、ここが0.1~0.25%程度という印象です。)

ETFは購入時にコストがかかることが一般的です。具体的には、購入手数料は0.45%以下、1度当たりの取引の購入手数料が約2,000円以上にならないという条件は最低限確保したいですね。ネット証券の、住信SBI証券、楽天証券、マネックス証券の3社はこれら条件を満たしています。

為替手数料

魅力的なETFは米国株式市場で取引されているため、ドルが必要になってきます。

為替手数料は、最低限、1ドル当たり片道25銭(=0.25円)以下には抑える意識を持ちましょう。ネット証券の、住信SBI証券、楽天証券、マネックス証券の3社はこれら条件を満たしています。

さらに、住信SBI証券のFX+αでの為替手数料1ドル当たり片道0.5銭(=0.005円)や、外貨積立預金での為替手数料1ドル当たり片道2銭(=0.02円)を活用すると、更なる手数料最安化を実現できます。

金融機関との付き合い方のマインドセットが重要

金融機関側と、個人投資家の間には、利益相反の関係がどうしてもあります。「お金を増やすためにお金を払う」という関係性、それ自体に自己矛盾がありますよね…。投資によって得られた運用益を、金融機関と個人投資家が奪い合う構図は変えようがないでしょう。

とはいえ、金融機関が提供してくれるサービスは、個人投資家の資産運用にとって有用なサービスもあります。

ここは、個人投資家側がしっかりとした金融リテラシーを持って、そういった有用なサービスを自ら掴み取りにいく姿勢が必要なのです。そうでない場合、高い手数料の金融商品に誘導され、大きな手数料を知らず知らずのうちに取られる結果になってしまいがちです。

まずは、コストについてしっかり意識することが大事です。投資信託やETF等では、購入時の手数料、売却時の手数料、そして、信託報酬がそれぞれ何パーセントなのかを明確に確認しましょう。

長くなってしまったので、具体的な説明は明日の記事にまわさせて頂きますm(__)m →続きはこちらからどうぞ。

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